同棲するときの契約者はどっちがいい？契約者になるデメリットも解説

結論、同棲において、契約名義はどちらでも問題ありません。

ただし、契約者になるといくつかデメリットもあるので、十分に話し合う必要があります。

本記事では、同棲において契約者になる場合のメリット・デメリットとともに、入居審査に落ちないためのポイントも解説します。

同棲生活をスムーズにスタートさせたい方は、ぜひ最後まで読み進めてください。

同棲するときの契約者はどっちが良い？

同棲するときの契約名義は、彼氏・彼女のどちらでも問題ありません。契約名義が彼女であっても、入居審査で不利になることもないでしょう。

入居審査で重要視されるのは、契約者が滞りなく家賃の支払いができるかどうかです。

年収が高い、または収入が安定しているほうを契約者にすれば、入居審査は通りやすいといえます。

契約者と名義人は同じもの

賃貸契約の場面では「契約者」「名義人」「借主」という言葉が出てきますが、これらはすべて同じ人を指します。呼び方が違うだけなので、混同する必要はありません。

一方で、次の3つはまったく別の立場です。

二人暮らしを始めるときに決めなければならないのは、このうち「契約者を誰にするか」です。

彼氏・彼女どちらの名義でも法律上は問題ない

賃貸借契約において、契約者の性別を定めた法律はありません。借地借家法にも宅地建物取引業法にも、そのような規定はありません。

「男性が契約者になるべき」という考え方を耳にすることがありますが、これは慣習であって法的な根拠はありません。彼女名義で契約している二人暮らしのカップルは実際にたくさんいます。

親御さんに反対されて悩む方もいますが、判断の軸は性別ではなく、次に挙げる3つです。

判断の基準は収入・勤続年数・信用情報の3つ

入居審査で見られるのは、契約者になる人の支払い能力です。二人のうちどちらが契約者になるかは、次の3点を比べて決めるとスムーズです。

とくに信用情報は本人にしかわからない部分です。信販系の保証会社を使う物件では、過去の滞納履歴が審査に影響します。契約者を決めるまえに、お互いに正直に共有しておきましょう。

なお、収入が高いほうが必ず契約者になるべきというわけではありません。あとで触れるとおり、契約者は退去時の費用を全額負担する立場でもあるためです。

【ケース別】同棲で契約者になるメリット・デメリット

ここでは同棲で契約者になるメリット・デメリットを2つのケースに分けて解説します。

くわしく見ていきましょう。

どちらか一方が契約者になる場合

まずは、彼氏・彼女のいずれか一方が契約者になる場合のメリットとデメリットです。

契約者がひとりの場合、契約にかかる手続きはひとり分のみで済みます。

会社の規定によるものの、住宅手当は契約者本人に支給されるケースが多いです。

一方で、デメリットは以下のとおりです。

たとえば、家賃は折半支払いにすると決めていたとします。

しかし、もし仮に契約者でないほうが家賃を支払わなくても、家賃支払いの義務は契約者がひとりで負う必要があるのです。

契約の手間がかからない一方で、責任の所在は契約者のみになる点は押さえておきましょう。

両方が連名で契約者になる場合

次に、カップルのどちらも連名で契約者になる場合のメリット・デメリットを見ていきましょう。

合算収入であれば、審査が通りやすかったり、広い間取りや高額な物件に住める可能性があったりするのは大きなメリットです。

加えて、それぞれが契約者になるので、会社の規定によっては住宅手当を二重で受け取れる可能性があります。

反対に、デメリットは次のとおりです。

連名契約は審査に通りやすい一方で、以上のデメリットがある点を覚えておきましょう。

連名契約を断られることが多い理由

連名契約は制度としては存在しますが、実際には断られるケースが少なくありません。理由は次のとおりです。

連名契約を希望するなら、物件を探す段階で不動産会社に伝えておきましょう。あとから相談しても、その物件では対応できないことがあります。

彼女名義で契約するときに気をつけること

彼女名義で契約すること自体に問題はありません。ただし、次の1点だけは注意が必要です。

実際には住まない人を契約者にする「名義貸し」は契約違反になります。たとえば「彼女のほうが審査に通りやすいから彼女名義にして、実際には彼氏だけが住む」といったケースです。

発覚すると契約を解除される可能性があり、退去を求められることもあります。二人で住むのであれば、契約者にならないほうは同居人として正しく申告しましょう。

契約者と家賃を支払う人が違っても問題ない

契約者と、実際に家賃を振り込む人が別でも契約上の問題はありません。家賃の支払い義務を負うのはあくまで契約者なので、貸主から見れば「契約者の家賃がきちんと入っているか」だけが重要だからです。

二人で折半して、片方の口座からまとめて振り込むという形も一般的です。ただし、滞納が起きたときに責任を問われるのは契約者だけという点は理解しておきましょう。

同棲での賃貸契約の流れ

ここでは、賃貸契約における流れについて解説します。

同棲の場合も、基本的な流れや入居までに必要な期間は、一般的な賃貸契約と同じです。詳細は以上の図をご覧ください。

同棲であれば、ひとりで住むのと違い、契約者をどちらにするかを事前に決めておく必要があります。

スムーズな契約のためにも、遅くとも入居の申し込み時までには決めておきましょう。

一般的に、入居の申込から入居開始までの期間は2週間から1ヵ月程度です。

大まかな引っ越し時期を決めておき、そこから逆算して部屋探しをすると良いでしょう。

契約時に必要な書類と持ち物

同棲の賃貸契約では、契約者と同居人のそれぞれで必要なものが異なります。

物件探しを始める時期は同棲の物件探しはいつからがいい？を参考にしてください。同居人の収入証明を求められるかどうかは、貸主や管理会社によって異なります。二人分そろえておくと手続きが止まりません。

入居申込書の続柄はどう書く

申込書には同居人との続柄を記入する欄があります。婚姻関係のないカップルの場合は、「婚約者」または「知人」と記入するのが一般的です。

結婚の予定があるなら「婚約者」と書いたほうが、長く住んでもらえる見込みがあると判断され、審査で有利にはたらくことがあります。予定がないのに婚約者と書く必要はありませんが、「友人」とすると同棲の実態と合わず、あとで確認を求められることがあります。

迷ったときは、正直に伝えたうえで不動産会社に相談しましょう。書き方を教えてもらえます。

同棲するときの世帯主の決め方

住民票を移すときに、世帯を1つにするか2つに分けるかを選べます。

世帯主は法律で決められているわけではないので、二人で話し合って決められます。判断のポイントは次のとおりです。

• 勤務先の住宅手当を受け取る場合、世帯主であることが条件になっていることがある
• 国民健康保険に加入している場合、世帯を1つにすると保険料の請求が世帯主にまとまる
• 世帯を分けておくと、退去や解消のときに手続きが簡単になる

住宅手当の条件は会社ごとに異なります。世帯を決めるまえに、勤務先の規定を確認しておきましょう。

同棲の入居審査に落ちないための4つのチェックポイント

同棲の入居審査でチェックされやすいポイントは次の4つです。

同棲と夫婦では、見られるところが違うケースもあります。それぞれくわしく解説します。

家賃の支払い能力

もっとも重要視されるのは、家賃の支払い能力です。審査では、毎月の家賃を滞りなく支払う能力があるかを厳しくチェックされます。

具体的な判断材料は次のとおりです。

カップルの同棲では、パートナーの支払い能力を見られる場合もあります。

連帯保証人や保証会社の有無

賃貸契約をする場合には、連帯保証人を立てるのが一般的です。もしも連帯保証人を立てなければ、審査に通りにくくなる可能性があります。

連帯保証人とは、契約者が家賃を支払えないときに、契約者に代わって家賃を支払う人です。

連帯保証人になるためには以下のような条件があります。

万が一、連帯保証人になってくれる人がいなければ、代わりに保証会社を利用します。

ただし、過去に家賃やクレジットカードの滞納歴があると、保証会社を利用できない可能性があります。

人柄やマナー

家賃の支払い能力や連帯保証人の有無だけでなく、契約者の人柄やマナーも重要です。

貸主は極力、入居後のトラブルや部屋の汚損を避けたいと考えています。

マナーのない人とはなるべく契約したくありません。

不動産会社や貸主は、入居審査までのやりとりを通して、契約者は信用できる人物かどうかを判断しています。

同居人との関係

法律上、婚姻関係にある夫婦に比べて、同棲カップルは審査に通りにくいといわれています。

カップルは法的に見ると関係性が薄く、夫婦よりも別れる可能性が高いからです。

別れが原因で同棲解消となると、家賃の支払いが滞ったり、契約をすぐに解除されるリスクがあります。

結婚を前提にした同棲であれば、その旨を伝えたほうが良いでしょう。

同棲は審査に落ちやすいといわれる理由

同棲だからという理由だけで審査に落ちることはありません。ただし、貸主が慎重になりやすい事情はあります。

裏を返せば、これらの懸念を打ち消せれば審査は通ります。落ちる原因と対策は同棲の入居審査は落ちやすい？賃貸で審査に落ちる原因と対策でくわしく解説しています。安定した収入があること、長く住む意思があることを申込みの段階で伝えておきましょう。

連帯保証人を立てられないときの対処法

連帯保証人が見つからなくても、いまは家賃保証会社を利用するのが主流です。日本賃貸住宅管理協会の「日管協短観」でも、保証会社の利用を必須とする物件が大半を占めるという結果が出ています。

連帯保証人を頼みにくくなった背景には、2020年4月に施行された改正民法があります。個人が連帯保証人になる場合、負担する上限額（極度額）を契約書に明記しなければ保証契約が無効になると定められました（民法465条の2）。上限額がはっきり書かれるようになったことで、引き受けをためらう方が増えたのです。

保証会社を使う場合の費用は、初回に家賃の0.5〜1ヶ月分、その後は年1万円程度の更新料がかかるのが一般的です。連帯保証人の要否については同棲には連帯保証人が必要？もあわせてご覧ください。

単身者限定の物件で同棲はできるのか

単身者限定の物件で同棲することはできません。募集条件に「単身者向け」「1人入居可」と書かれている物件は、二人で住むことを想定していないためです。

黙って同棲を始めると契約違反となり、契約を解除される可能性があります。二人で住むなら、はじめから2人入居可の物件を探しましょう。

気になる物件が単身者限定でも、貸主に確認すれば二人入居を認めてもらえることがあります。自己判断せず、不動産会社を通して聞いてもらいましょう。

同棲を解消したときの費用と手続き

契約者を決めるうえで、いちばん見落とされやすいのがここです。同棲を始めるまえに知っておかないと、別れたあとにお金の問題で連絡を取り合うことになります。

退去費用は契約者が全額を負担することになる

契約者ではないほうが出ていくとき、退去費用は契約者が全額支払うことになります。貸主と契約を結んでいるのは契約者だけなので、請求先も契約者だからです。

実際に部屋を傷つけたのが契約者ではないほうだったとしても、それを証明するのは簡単ではありません。結果として、契約者だけが損をするケースが多くなります。

さらに、契約時に預けた敷金が返ってくる先も契約者です。二人で折半して払った初期費用でも、戻るお金は契約者の口座に入ります。

同棲を始めるまえに決めておきたいお金のルール

退去費用でもめないために、住み始めるまえに取り決めをしておきましょう。決めておくとよいのは次の3点です。

LINEのやりとりでもメモでもかまわないので、形に残しておくことが大切です。仲がよいうちにお金の話をしておくほど、あとのトラブルは減ります。

契約者が出ていく場合は名義変更ではなく再契約になる

契約者が出ていき、残ったほうが住み続けたいというケースもあります。この場合、多くは名義変更ではなく、契約を解除しての再契約になります。

再契約になると、残るほうがあらためて入居審査を受けることになり、敷金や礼金、火災保険料といった初期費用がもう一度かかります。対応は貸主や管理会社によって異なるので、まずは管理会社に確認しましょう。

退去費用のどこまでが借主の負担になるのか

退去費用をめぐるトラブルは、負担の範囲を知らないまま請求を受け入れてしまうことで起きます。

国土交通省の「原状回復をめぐるトラブルとガイドライン」では、通常の生活で生じた傷みや経年による劣化は貸主の負担とされています。借主が負担するのは、故意や不注意でつけた傷や汚れの部分です。

敷金や礼金が無料の物件でも、この考え方は変わりません。退去時に高額な請求を受けたときは、その場でサインをせず、内訳の説明を求めましょう。

すでに住んでいる部屋に途中から同棲する場合

一人暮らしをしている部屋に、あとからパートナーが引っ越してくるケースです。この場合も手続きが必要になります。

同居人を追加する手続きで済むケース

契約はそのままで、同居人を追加する届出をおこなうパターンです。同居人の本人確認書類や収入証明を提出し、承認されれば手続きは完了します。契約者は変わらないため、初期費用はかかりません。

契約を解除して再契約になるケース

単身者向けの条件で契約している場合や、二人入居によって家賃の設定が変わる物件では、いったん契約を解除してから結び直すことになります。この場合は初期費用があらためて発生します。

どちらになるかは物件によって異なるので、パートナーが引っ越してくる予定が決まった時点で管理会社に相談しましょう。

黙って同棲を始めると契約違反になる

届出をせずに同棲を始めるのは契約違反です。契約書には入居者の人数や続柄を届け出る旨が定められているのが一般的で、無断で人数を増やすと契約解除の理由になり得ます。

「短期間だから」「そのうち引っ越すから」と考えて放置すると、更新のタイミングで発覚することがあります。手間はかかりますが、必ず先に確認しましょう。

同棲の初期費用を抑える3つの方法

契約者が決まったら、次は初期費用です。二人暮らしの相場は同棲にかかる初期費用に30万円は妥当？にまとめています。二人分の家具や家電をそろえる時期でもあるので、契約にかかるお金は少しでも抑えたいところです。

不要なオプションを外してもらう

見積書には、契約に必須ではないオプションが並んでいることがあります。

• 室内消毒代
• 抗菌施工代
• 24時間サポート
• 消臭費用
• 新生活応援パック

これらは多くの場合、断って外せる項目です。外せる項目の一覧は賃貸の初期費用を支払わなくてもいい項目7選で紹介しています。物件によっては貸主の指定で外せないものもありますが、まずは内訳を確認して、必要かどうかを聞いてみましょう。

家財保険は自分で加入する

不動産会社が提示する火災保険や家財保険は、2年間で2万円前後、高いと3万円ほどになることがあります。

一方で、自分でインターネットから申し込めば年3,500円ほどで契約できる保険もあります。手続きも短時間で完了します。加入する保険を指定されていない場合は、自分で探したほうが安くなります。

仲介手数料が安い不動産会社を選ぶ

意外と知られていませんが、9割以上の物件はどこの不動産会社でも契約できます。同じ部屋でも、どこで契約するかによって仲介手数料は変わります。

気になる物件を見つけたら、その物件を紹介している会社だけでなく、仲介手数料の安い会社にも問い合わせてみましょう。それだけで数万円の差が出ます。

でふ兄不動産では、貸主の指定がないかぎりオプション料金をいただいていません。SNSで集客しているぶん広告費を抑えられるので、初期費用を家賃1ヶ月分以上安くできるケースもあります。

すでに他社から見積書をもらっている方は、そのまま送っていただければ、削れる項目がないかをこちらで確認します。

同棲の契約者に関するQ＆A

同棲の契約者について、よくある質問に回答します。

一人暮らしから同棲する場合、契約者はどうなる？

結論、以下の2つのケースが想定されます。

想定される2つのケース

1. 契約者はそのままで同居人の追加手続きをする
2. 現在の契約を解除し、再契約する

ただし、判断は貸主や管理会社によって異なります。

黙って同棲するのは、契約違反になる可能性があるので、必ず聞いてみましょう。

同棲する場合の世帯主は誰？

世帯主は誰であっても構いません。想定されるパターンは次のとおりです。

同棲における世帯主の想定パターン

• 契約者のみ
• カップル双方
• 契約者ではないほうのパートナーのみ

世帯主は法律により決められているわけではありません。

一人暮らしであれば、当然世帯主は契約者です。

ただし、同棲の場合は自分たちで話し合って世帯主を決められます。

世帯主は住所ではなく、生計を同一にしているかどうかで判断されます。

同棲と同居の違いは？

同居は「同じ家に住んでいること」全般を指す言葉で、家族やルームシェアも含まれます。

一方の同棲は、結婚していない交際中の二人が一緒に暮らすことを指します。同棲は同居の一種と考えるとわかりやすいでしょう。

賃貸契約の申込書では「同居人」という欄で扱われ、そこに続柄を記入します。

同性のカップルでも賃貸契約はできる？

契約できます。法律上、同性のカップルであることを理由に賃貸契約を断る規定はありません。

ただし、貸主の理解によっては説明を求められることがあります。パートナーシップ制度を利用している自治体にお住まいであれば、受領証を提示することで手続きがスムーズに進むことがあります。

不安なときは、あらかじめ事情を伝えたうえで物件を探してくれる不動産会社に相談しましょう。

契約者を2人にする連名契約はできる？

制度としては可能ですが、対応している物件は多くありません。1つの物件につき1つの契約とするのが原則だからです。

連名契約では2人とも審査を受けることになり、どちらかが通らなければ契約できません。

希望する場合は、物件を探す段階で不動産会社に伝えておきましょう。

UR賃貸住宅で同棲はできる？

できます。UR賃貸住宅は連帯保証人も保証会社も不要で、礼金と仲介手数料もかかりません。

ただし、申込者の収入が基準額を満たしている必要があります。二人の収入を合算して申し込める制度もあるので、条件は公式サイトで確認しましょう。

契約者をどっちにするかは同棲前によく相談しよう

同棲の契約名義は彼氏・彼女のどちらでも問題ありません。どちらか一方のみが契約者になれますし、双方が契約者となる連名契約も可能です。

ただし、どちらのケースにもメリット・デメリットがあるので、よく理解しておきましょう。

以下の表に、それぞれの内容をまとめています。

契約形態	メリット	デメリット
契約者がどちらか一方のみ	入居審査や手続きがひとり分で済む 連帯保証人が1名のみで良い 住宅手当の対象となる	契約についての全責任を負う　 同棲解消時に相手だけが残って住む場合にも責任が残る
連名契約	合算収入で審査してもらえる 住宅手当をそれぞれが受けられる可能性がある	同居人が変更になると再契約しなければならない 連名契約できる物件数が少ない　 相手が家賃を滞納した場合、自分の信用状況も影響を受ける可能性がある

一度契約が成立すると契約者はすぐに変更できません。事前にパートナーと話し合って決めましょう。

でふ兄不動産では、同棲カップルに最適な間取りとともに、契約者をどちらにすべきかの相談も承っています。

毎月カップルから1,500名以上の相談があり、カップルの賃貸契約の成約数は累計300名以上の実績があります。

不要なオプションを削る内容でどこよりも安く提案が可能です。初期費用を抑えて同棲生活をスタートさせたい方は、ぜひ以下公式LINEよりご相談ください。

今なら、損しないためのぼったくり不動産の見分け方リストをプレゼント中です。