見積もりが無料なのはおかしい?
相見積もりを取るときのポイントは?
初めて賃貸を契約する方は、このような悩みをおもちではないでしょうか。
賃貸に限らず、無料で見積もりができるのはおかしいことではありません。
不動産会社はおすすめのプランや費用などの魅力を知ってもらうために、無料で見積もりを作成しています。
本記事では、見積もりを無料で取るときのポイントや初期費用を抑える具体的な方法を解説します。
初めて見積もりを依頼する方はぜひ最後までご覧ください。
無料で見積もりを依頼できるのはおかしい?
賃貸に限らず、どの業種・業態であっても基本的に見積もりは無料で受けられます。
おすすめのプランや費用など会社独自の魅力を理解してもらい、契約につなげるのが見積もり作成の目的です。
不動産会社にとっての見積もりは、契約のための必要コストだと割り切っているため、無料で提供しています。
相見積もりを取ると、費用や担当者の人柄などを比較できるため、物件探しにおいて後悔を少なくできるでしょう。
見積もりが無料にならないケース
見積もりは基本的に無料ですが、一部では有料のケースも存在します。
見積もりが無料かどうかは法律で定められているわけではありません。
手数料は事業者が自由に設定できるため、中には見積もりに費用がかかる場合もあります。
たとえば、外構工事を請け負う会社で図面作成も希望する場合は、別途見積もりの作成費用が必要です。
その会社で対応できない業務は他社に依頼しなければならないため、費用がかかります。
相見積もりを取る3つのメリット
見積もりを取るのであれば、相見積もりを取るのが基本です。具体的なメリットは以下の3つです。
- 相場を確認できる
- 初期費用を抑えられる
- 対応を比較できる
それぞれくわしく解説します。
相場を確認できる
相見積もりを取ることでその物件の相場を確認できます。
たとえば、初期費用が50万円の不動産会社Aからしか見積もりを取っていないと、相場がわからず金額が適正かどうかを判断できません。
一方で、不動産会社Bからの見積もり金額が25万円だった場合、不動産会社Aの金額が、相場を大きく逸脱していることがわかります。
相見積もりを取らずに決めると、相場より高い初期費用を支払ってしまうかもしれません。
同じ物件でもより安く提案してくれる不動産会社があれば、初期費用を大きく抑えられるでしょう。
初期費用を抑えられる
2つ目のメリットは、初期費用を抑えられる点です。
初期費用は不動産会社や管理会社によって大きく異なるため、相見積もりでの比較が欠かせません。
たとえば、敷金・礼金が無料の管理会社もあれば、仲介手数料の上限である賃料の0.55ヵ月分に設定している不動産会社もあります。
賃貸契約において、出費がかさむほとんどの原因は初期費用です。
安い金額で提案してくれる不動産会社を見つけるためにも、必ず相見積もりを取りましょう。
対応を比較できる
相見積もりを取ると各会社のスタッフの対応を比較できるため、誠実な対応をしてくれるところを見つけられます。
不動産会社とのやりとりは契約時だけではなく、住み始めてからも必要な場面が多くあります。
丁寧かつ誠実な対応の不動産会社を見つけられれば、賃貸を契約してからも安心して手続きできます。
相見積もりでは費用だけではなく、スタッフの対応にもアンテナを立てておきましょう。
相見積もりを無料で取るときのポイント5選
次に、相見積もりを無料で取るときのポイントを5つ解説します。
- 内見前に依頼する
- 詳細な見積もり依頼は2~3社に絞る
- メールや公式LINEで受け取る
- 他社の情報を伝え過ぎない
- 断りの連絡を忘れない
より安い金額で提案してくれる不動産会社を見つけるためにも、チェックしておきましょう。
内見前に依頼する
内見後に見積もりを依頼すると、金額に納得したと思われるため、契約を前提に話を進められることがあります。
相見積もりを取るときは、内見前に依頼するのが良いでしょう。
詳細な見積もり依頼は2~3社に絞る
大まかな金額を知るための概算見積もりであれば、何社に依頼しても問題ありません。
ただし、詳細な見積もりを依頼する場合は2〜3社に絞りましょう。
詳細な見積もりを依頼する場合、不動産会社から管理会社に連絡を取るのが一般的です。
複数社から取り寄せると、管理会社に情報が伝わるため本当に入居したいのかわからず、審査に悪影響を及ぼします。
本当に入居したい物件の審査に通りやすくするためには、詳細な見積もりは2~3社に絞るのがベストです。
メールや公式LINEで受け取る
メールや公式LINEであれば、見積もりの詳細がテキストで残るため、あとから内容を比較しやすくなります。
口頭のみの場合、「言った」「言わない」のトラブルに発展するケースも少なくありません。
後々のトラブルを防ぐためにも、見積もりはメールや公式LINEで受け取るのがおすすめです。
他社の情報を伝え過ぎない
万が一値下げ交渉する際に、他社からもらった見積書をそのまま見せるのはマナー違反に当たります。
見積書には担当者の名前や不動産会社の情報が記載されているため、そのまま見せないようにしましょう。
値下げ交渉するときは見積書を極力見せずに、口頭の情報のみでやりとりしてください。
見積もりを他社に見せるのはどのようなリスクがあるかは、以下の記事でくわしく紹介しています。ぜひご覧ください。
断りの連絡を忘れない
相見積もりを取ること自体は問題ありませんが、断るときには必ずその旨を連絡しましょう。
お互いが気持ちよくやり取りするためにも、断るときには一報を入れましょう。
なお、連絡を入れるときは、感謝の気持ちを一緒に伝えるのがコツです。
見積もりの断り方については、以下の記事で具体的なポイントを解説しています。ぜひご覧ください。
見積もりの段階で初期費用を抑える5つの方法
最後に、見積もり段階で初期費用を抑える方法を5つ紹介します。
- 6~8月の閑散期に物件を探す
- フリーレント物件を選ぶ
- 家賃が安い物件を探す
- 値下げ交渉をする
- でふ兄不動産の公式LINEに相談する
初期費用を抑えたい方は、ぜひ参考にしてみてください。
6~8月の閑散期に物件を探す
不動産会社の閑散期である6~8月に物件を探すと、初期費用を抑えやすくなります。
1~4月は引っ越しする人が多く、初期費用を安くしなくても入居者が集まりやすいため、相場よりも高い傾向です。
一方、閑散期は入居者が少なく、管理会社の収益も減るので初期費用を安くしてでも人を集めたいのが本音です。
フリーレント物件を選ぶ
フリーレント物件とは、一定期間の家賃が無料になる物件のことです。
1~2ヵ月の家賃が無料になる場合が多く、初期費用を抑えたい方にもおすすめです。
フリーレント物件は事故がある、築年数が古いなどの特別な事情があるわけではなく、入居のハードルを下げる目的で金額が設定されています。
初期費用を抑えたい場合はフリーレント物件に絞って探すと、お得に契約できるでしょう。
ただし、短期で解約すると、物件によっては違約金を支払わなければならない場合があります。
家賃が安い物件を探す
初期費用の金額は家賃によって変わってくるため、なるべく家賃自体が安い物件を探してみましょう。
初期費用は家賃の5~6倍が相場であり、家賃が安くなるほど初期費用も抑えられます。
家賃が違うと、実際には以下のような差が出ます。
家賃 | 初期費用 |
---|---|
10万円 | 50~60万円 |
5万円 | 25~30万円 |
家賃が安ければ、初期費用の負担が軽くなる点は押さえておきましょう。
値下げ交渉をする
仲介手数料や火災保険料は不動産会社によって決められているため、値下げ交渉できます。
初期費用を抑えられるので、以下の項目を安くできないか聞いてみましょう。
- 敷金・礼金
- 前家賃
- 仲介手数料
- 火災保険料
- 鍵の交換費用
- クリーニング費用
値下げ交渉するときは、値下げすれば契約する気がある旨を示すと効果的です。
一方で、あいまいな態度では値下げ交渉に応じてもらえない可能性があるため、丁寧なやり取りを心がけましょう。
でふ兄不動産の公式LINEに相談する
初期費用を抑えたいのであれば、でふ兄不動産の公式LINEを活用しましょう。
でふ兄不動産では、余計なオプションをつけさせない提案を得意としており、初期費用を最大で15万円ほど安くできる可能性があります。
公式LINE登録後は、以下のようなフォームに入力するだけで簡単に安い物件を探せるため、理想の家が見つかるまでの時間を大幅に短縮できるでしょう。
また、見積書をすでにお持ちであれば、写真に撮って送るとよりスムーズな案内も可能です。
初期費用を少しでも抑えて安く賃貸物件を契約したい方は、でふ兄不動産の公式LINEを活用してみてください。
無料見積もりはおかしくない!相見積もりを取って費用を抑えよう
一般的に、賃貸の見積もりは無料でもらえるので、おかしくありません。
不動産会社ごとにプランや初期費用が異なるため、見積もりは複数社から取るようにしましょう。
また、見積もりを取る段階でも、閑散期に問い合わせたり、フリーレント物件を狙ったりすれば、初期費用を大幅に抑えられます。
なるべく安く賃貸契約をされたい方は、本記事の内容をぜひ参考にしてみてください。
なお、初期費用をなるべく抑えて賃貸物件を契約したい場合は、でふ兄不動産の公式LINEに登録しましょう。
不要なプランをつけずに1円でも安く住める賃貸物件を提案しているので、ぜひ活用してみてください。
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