賃貸で見積もりだけをもらうのはNG?費用が異なる理由やマナーを解説

賃貸で見積もりだけもらってもいいの?

見積もりだけもらって他社と比べるのは問題ない?

初めて賃貸を契約する際、このような悩みがある方も多いでしょう。

実は、賃貸で見積もりだけもらうのは何の問題もありません。他社と比較するためにも見積もりは複数社に依頼するのがおすすめです。

本記事では、賃貸で見積もりだけもらうときの注意点や初期費用の抑え方を解説します。

初めて賃貸を契約する方は、ぜひ最後までご覧ください。

目次

賃貸で見積もりだけもらうのは問題ない 

賃貸で見積もりだけをもらうのは問題ありません。賃貸を借りるうえでは、相見積もりを取るのが一般的です。

各社のプランや費用を具体的に比較できるので、より安い金額で希望の物件に入居できるようになるでしょう。

ただし、物件に申し込んでから複数社から見積もりをもらうと管理会社への印象が悪くなり、入居審査に影響する可能性があります。

見積もりだけをもらうのは問題ありませんが、詳細な見積もりをもらうのは2~3社に絞りましょう。

不動産会社によって賃貸の見積もり価格が異なる理由3選

不動産会社によって、賃貸の見積もり価格は異なります。主な理由は以下3つです。

賃貸の見積もり価格が異なる理由
  1. 仲介手数料が異なるから
  2. オプション料金が異なるから
  3. キャンペーンが適用されているから

これから見積もり依頼をしようと考えている方は、それぞれの理由を知っておきましょう。

仲介手数料が異なるから

仲介手数料とは、仲介した不動産会社に支払う費用です。

仲介手数料の相場は家賃1ヵ月分ですが、不動産会社が自由に設定できるので、明確な決まりがありません。

場合によっては、仲介手数料が家賃1ヵ月分の不動産会社もあれば、無料のケースもあります。

不動産賃貸会社から見積もりを受け取ったら、仲介手数料を他社と比較しましょう。

オプション料金が異なるから

初期費用には不動産会社独自のオプション料金が含まれており、金額を会社ごとに自由に設定できます。

オプション料金の相場は15,000円ほどですが、それ以上になるケースもあるでしょう。

オプション例は以下のとおりです。

初期費用オプション
  • 消臭抗菌加工
  • 浴室コーティング
  • 室内清掃費用、クリーニング費用
  • 鍵交換費用
  • 24時間駆けつけサポート費用
  • 火災保険

オプションの種類によって金額や内容は異なるので、見積もり金額が他社によって差が出てくるのが現実です。

少しでも初期費用を安くしたいのであれば、見積もりの段階から早めに相談するのが良いでしょう。

キャンペーンが適用されているから

不動産会社が入居者を集めるために独自でおこなっているキャンペーンが適用されていると、見積もりの金額が通常よりも下がるケースがあります。

具体的な内容は以下のとおりです。

見積もりキャンペーン
  • 敷金・礼金なし
  • 家賃2月分無料(新入学生・新社会人対象キャンペーン)
  • 初期費用0円

キャンペーンは入居者が少ない時期や空室対策として不定期に実施されているケースがほとんどです。

不動産会社によって、キャンペーンの内容は違うので、結果として見積もりの金額は異なります。

賃貸の見積もりをもらうときのマナー 

不動産会社から見積もりだけを受け取る際は、気をつけておくべきマナーがあります。

3つのマナー
  1. 物件に申し込む前に見積もりを依頼する
  2. サイトやメールから申し込む
  3. 丁寧な対応を心がける

見積もりのマナーについては、以下の記事でくわしく解説しています。

賃貸の見積もりをもらう前には、ぜひチェックしてみてください。

賃貸の見積もりをもらうときの注意点 

正確な見積もりを出す場合は、不動産会社から管理会社への連絡が必要です。

ただし、複数社に見積もりを依頼すると、管理会社に同じ人からの問い合わせだと認識され、印象が悪くなりかねません。

正確な見積もりは2~3社に絞って依頼するのが良いでしょう。

賃貸の見積もりを断るときのポイント 

賃貸契約の見積もりだけを依頼して、断るケースもあるでしょう。実際に断るときのポイントは以下3つです。

断るときのポイント3つ
  1. できるだけ早めに断る
  2. メールで伝える
  3. 断る理由と感謝の意を明記する

賃貸契約の見積もりだけを依頼したい後、音信不通になると電話が一方的にかかり続ける可能性もあります。

断る際は、以上のポイントを意識して対応しましょう。

賃貸の見積もりに左右されず初期費用を抑えるコツ5選 

賃貸の見積もりに左右されず、初期費用を抑えるコツは以下5つです。

初期費用を抑えるコツ5選
  1. 敷金・礼金なしの物件を探す
  2. 不動産会社の閑散期を狙う
  3. 仲介手数料が安い不動産会社を選ぶ
  4. フリーレント物件を選ぶ
  5. 月初めに入居する

それぞれくわしく解説します。

敷金・礼金なしの物件を探す

敷金退去時に使われるお金
礼金大家へのお礼の費用として支払うお金

敷金・礼金は家賃の2~3ヵ月分が相場なので、無料の物件を探せば初期費用を大幅に抑えられます。

例.家賃10万円→敷金・礼金だけで20〜30万円

初期費用全体の場合、敷金・礼金以外にもオプションや保証会社への保証料なども含まれるため、家賃の相場は家賃の5~7ヵ月分です。

一方で、初期費用の大部分を占める敷金・礼金なしの物件であれば、初期費用を約半分に抑えられるでしょう。

不動産会社の閑散期を狙う

不動産会社の閑散期である5~8月、11〜12月を狙うと、初期費用の値下げ交渉が成立しやすくなります。

一方で、1~4月は引っ越しする人が多く、不動産会社の繁忙期です。

とはいえ、引っ越しや入居のタイミングがズラせない方もいるでしょう。

でふ兄不動産では、閑散期問わず初期費用の交渉が可能で、最大15万円以上おさえられます。

不動産の見積もり金額に悩んでいる方は、公式LINEより無料相談してください。

仲介手数料が安い不動産会社を選ぶ

初期費用を抑えるなら、なるべく仲介手数料が安い不動産会社を選びましょう。

仲介手数料の金額上限は1ヵ月分の家賃に消費税を加えたものですが、不動産会社によっては0.5ヵ月分の場合もあります。

例.家賃10万円→仲介手数料5〜10万円

でふ兄不動産の仲介手数料は0〜50%なので、初期費用を抑えたい方におすすめです。

お得に賃貸契約したい方は、でふ兄不動産の公式LINEにご登録ください。

フリーレント物件を選ぶ

フリーレント物件とは、条件を満たすと敷金・礼金や家賃が無料になる物件です。

フリーレント物件なら0.5~1.5ヵ月の家賃が無料になるケースが多く、初期費用を大幅に節約できます。

フリーレント物件は事故物件のように特別な事情で無料となっている訳ではありません。

入居者を集めるために無料にされている物件がほとんどです。

ただし、フリーレント物件は短期間に退去すると、違約金やフリーレント期間分の家賃の支払いが必要です。

1〜2年以内に転居する可能性があれば、フリーレント物件を避けたほうが良いでしょう。

月初めに入居する

月初めに入居すると、前家賃の支払いを不要としている不動産会社も多くあります。

前家賃とは、賃貸契約のときにあらかじめ支払う翌月分の家賃です。

初期費用には前家賃が含まれているケースもあるので、月初めに入居すれば費用を抑えられるでしょう。

賃貸の見積もりだけをもらうのは物件に申し込む前までにしよう

賃貸契約で見積もりだけもらうのは問題ありません。

見積もりを複数社でもらえれば金額が比較でき、提示された金額が適正かどうかも知れるので、ぜひ実践してみましょう。

ただし、見積もりをもらうタイミングは、内見の申し込み前がおすすめです。少しでも安く契約ができるように、タイミングを外さないようにしましょう。

でふ兄不動産では、無料で賃貸の見積もりを承っています

専用の公式LINEに登録し、物件のURLか見積書を送ると初期費用を抑えた金額での提案が可能です。

賃貸契約でお悩みの方は、ぜひでふ兄不動産の公式LINEにご登録ください。

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この記事を書いた人

2020年不動産業勤務。
2020年不動産ジャンルの発信スタート。
2023年エプロンを着用しでふ兄としての発信をスタート。
2024年DFエステート株式会社を設立。

正当な価格や情報、知識を皆様に提供してまいります。

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